系統図
図を飛ばして一覧を見る親
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中弁121号 母本
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水稲農林1号 父本
北陸4号 ・ 収量が多く品質・食味が良い。いもち病に弱い
子孫
続柄は、いちばん近い血のつながりで数えています。系統図の段は交配の順序で決めているので、経路が複数ある品種は続柄より下の段に描かれることがあります。
山形の庄内と最上に、6,100町歩
北陸25号は昭和8年新潟県農事試験場における農林省指定水稲新品種育成試験地においていて「中弁121号」を母とし、「農林1号」を父として人工交配を行い以後選抜固定を図り、昭和17年より「北陸25号」の系統名をもって配付中のものである。
山形県においては昭和23年度奨励品種に採用を決定し目下増殖中である。
（原文に「においていて」という重複があります。そのまま引いています。）
交配は昭和8年＝1933年、母は中弁121号、父は水稲農林1号。
山形県庄内及び最上地方平坦部の晩生穂数型品種として良質と考えられ、普及予定面積は山形県において6,100町歩が推定せられる。
6,100町歩。約6,000ヘクタールです。 育成報告書に、入る場所と面積が数字で書かれています。
父より太く、強い稈
北陸25号は「農林1号」に比し茎数稍々劣るが穂長稍々大である。短稈、穂数型である。、出穂期、成熟期は共に「農林1号」より約4～5日遅い。稈は「農林1号」に比し太く強い。稲熱病に対しては、葉、穂頚共にかなり強い。
（「である。、出穂期」の句読点も原文のままです。）
稈は農林1号より太く強い。いもち病も葉・穂首ともかなり強い。
農林1号を父に持つ品種を並べると、ほとんどが 「いもち病に強くした」「稈を強くした」のどちらか、または両方を書いています。
同じ親から出た品種が、同じ弱点を直そうとしていた。 コシヒカリと片親が同じものを並べると、それが見えます。
諸説あり
農林1号の母本の表記
同じ農研機構データベースの中で、系譜図の欄と来歴文書で表記が異なる。系譜図の表記を主とし、別表記を併記する。
亀の尾4号の表記
- 亀の尾4号 — イネ品種データベース検索システム 交配系譜図「陸羽132号」
- 亀ノ尾4号（一般的な表記）
農研機構データベースの表記を採る。一般に流通している表記は「亀ノ尾」だが、出典が持てるほうを主とする。
まだ確かめられていないこと
21位以下は調べていません
当サイトが収録しているのは、令和6年産の作付割合で上位20品種と、それらをコシヒカリにつなぐ品種です。21位以下にもコシヒカリの子孫は多数ありますが、まだ一次資料で検証していません。
まっしぐらの交配年
青森県の奨励品種特性一覧表にも、農研機構のデータベースにも、まっしぐら（青系138号）の交配年は書かれていません。交配組合せ「奥羽341号/山形40号」と、平成16年度の奨励品種採用は一次資料で確認していますが、交配がいつ行われたかは未確認です。どちらが母本かも、同じ理由で記していません。 2026-10-08 に、育成した機関の側をもう一度あたりました。青森県産業技術センター農林総合研究所の品種データベースのまっしぐらのページには「「まっしぐら」の来歴」という見出しがありますが、その下に本文がありません。同研究所の研究報告でウェブに出ているのは第42号（2015年）以降で、まっしぐらの育成報告にあたる号は含まれていません。つまり、育成した機関自身の公開資料にも交配年が出ていない状態です。
出典
- イネ品種データベース検索システム 交配系譜図「越南17号」 — 農研機構 次世代作物開発研究センター ・ 一次資料 ・ 確認日 2026-09-10
- イネ品種データベース検索システム「北陸4号（水稲農林1号）」品種来歴文書 — 農研機構 次世代作物開発研究センター ・ 一次資料 ・ 確認日 2026-09-10
- イネ品種データベース検索システム 交配系譜図「北陸4号」 — 農研機構 次世代作物開発研究センター ・ 一次資料 ・ 確認日 2026-09-10
- イネ品種データベース検索システム「北陸4号を親とする品種一覧」（全263行） — 農研機構 次世代作物開発研究センター ・ 一次資料 ・ 確認日 2026-10-01
- イネ品種データベース検索システム 交配系譜図「陸羽132号」 — 農研機構 次世代作物開発研究センター ・ 一次資料 ・ 確認日 2026-09-10
- イネ品種データベース検索システム 交配系譜図「陸羽20号」 — 農研機構 次世代作物開発研究センター ・ 一次資料 ・ 確認日 2026-09-10
- コシヒカリのエピソード1 〜交配から系統の育成まで〜 — 新潟県 農林水産部 農産園芸課 ・ 一次資料 ・ 確認日 2026-09-10
- イネ品種データベース検索システム「北陸25号（水稲農林46号）」品種来歴文書 — 農研機構 次世代作物開発研究センター ・ 一次資料 ・ 確認日 2026-10-01